2020/11/6、COVID-19とテレワークの関係を調べたアメリカの研究「Telework Before Illness Onset Among Symptomatic Adults Aged ≥18 Years With and Without COVID-19 in 11 Outpatient Health Care Facilities – United States, July 2020」の要旨をまとめました。2020年3月以降、COVID-19を引き起こすSARS-CoV-2の感染予防を減少させるために大規模な取り組みを継続して来ました。職場の暴露を減少させる取り組みとして、テレワーク等、柔軟な仕事場の選択肢を支援する職場の方針、それによって作業員はオフィスへ出勤することなく、リモートで仕事をすることが可能になりました。アメリカにおいて、テレワークの機会は、職種によってテレワークが実現可能かどうか、産業によって異なっています。しかしながら、テレワークのSARS-CoV-2感染リスクへの影響は十分にわかっていません。テレワークにおいて、症状があり、SARS-CoV-2の逆転写酵素ポリメラーゼ連鎖反応検査結果陽性の症例群153例と、症状があり、検査結果陰性の対照群161例と比較する症例対照研究を実施しました。2020年7月、医療施設の外来で特定された例を組み込みました。疾病発症248例、過去2週間のテレワークの状況の報告、完全または部分的なテレワークが可能であった例の割合は、症例群120例中42例（35%）、対照群128例中68例（53%）で、有意差（p<0.01）を認めました。症例群は対照群と比べて、発症前2週間以内のオフィス、学校へ行った報告の頻度が高率（adjusted odds ratio [aOR] = 1.8; 95% confidence interval [CI] = 1.2-2.7）でした。この関係はさらに臨床施設外における仕事を制限されていたと報告した175例においても観察（aOR = 2.1; 95% CI = 1.3-3.6）されました。可能であれば、自宅またはテレワークの選択肢を提示することは、SARS-CoV-2感染リスク減少のために、重要な検討課題です。テレワークという選択肢が困難な産業においては、作業員の安全への取り組みは継続すべきで、職場への暴露は可能な限り減らすべきでしょうと論文ではまとめています。詳しくは論文をご覧ください。
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/33151918
テレワークはSARS-CoV-2感染リスク減少にどれほど効果があるのか、感染者を調べた結果、テレワークの選択肢があった場合のほうがテレワークの選択肢がなかった場合と比べて感染リスクが低かったため、テレワークという選択肢は有用ではないかという報告です。忽那先生も記事にしていました。
https://news.yahoo.co.jp/byline/kutsunasatoshi/20201108-00206946
2020/11/6、COVID-19とテレワークの関係を調べたアメリカの研究「Telework Before Illness Onset Among Symptomatic Adults Aged ≥18 Years With and Without COVID-19 in 11 Outpatient Health Care Facilities – United States, July 2020」の要旨をまとめました。